通販では認められていないクーリングオフ

テレビやネット、カタログなどによる通販は、今やめずらしいことではなくなりましたが、店頭で直接購入するのとは違って、現物をその場で確認することがむずかしく、すべて掲載された写真や図面、文章などが頼りとなってしまいます。そのため、通販で商品が届いてから、サイズが合わなかったり、色遣いがイメージとは違っていたりといった、思わぬトラブルが生じやすいものです。このようなことから、通販の場合には、購入に先だって、返品や交換などの取り扱いがどの程度認められているのかを、あらかじめチェックしておくことが特に大切となります。いったん購入した商品を返品する場合、よくクーリングオフという制度が使われていますが、通販の落とし穴として、実はこのクーリングオフが使えないということがあります。

クーリングオフというのは、訪問販売やテレホンアポイントなど、購入の意思がないのに勝手に商品を売る業者の側から勧誘にやってくるような形態に限って認められているものです。こうした場合、契約条件をよく理解しないままに消費者が購入契約を結んでしまい、業者の思うつぼになってしまうというおそれがあるためです。ところが、通販の場合には、消費者がみずからカタログなどで選んだ上で注文をするものですので、契約条件を知らなかったということは、注意していれば通常はありえないものとみなされているのです。もっとも、返品についてカタログなどに何も取り決めが記載されていなかった場合には、クーリングオフとほぼ同様に、送料自己負担での8日以内の返品は法律上も認められています。

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